2025年末で退職する今の会社は退職金制度があり、それなりにまとまった金額がもらえそうなので退職金まわりの税金や注意点について調べました。 FIREを考えていて、退職金制度がある会社に勤めている方に役立つ内容だと思います。

年末12月31日に退職するため、残り10日となりました。退職にあたり必要な手続きなどの下調べをしているのですが、今回は健康保険についてです。私自身、他の方のブログが参考になりましたし、FIREを考えている方は誰もが関係する内容ですので、私の場合どうだったかを書きたいと思います。

皆さんは「ふるさと納税」使っていますか。私は2017年から利用し始めましたが、2025年末に退職してFIRE生活に入るため、2026年からは実質使えなくなる予定です。 私はこれまで総務省の「税金の控除について」のページ内にある「全額控除されるふるさと納税額（年間上限）の目安」の表を参考に上限付近まで使っていました。しかし退職後を考えると、まともにふるさと納税を利用するのは今年が最後になりそうなため、自分で計算して控除の上限額を使い切っておきたい（=少しでも退職後の税負担を減らしたい）と考え、この機会に仕組みを調べました。 本ページはふるさと納税を使っている方で、全額戻ってくる上限はいくらになるかを自分で計算したい方向けに役立つ内容となっています。

過去3回にわたり基礎となる仕組みはおさえたので、今回は自分で社会保険料、所得税、住民税を計算してみます。というのも、早見表、計算サイト、AIなどいくつか試しましたが、結果がそれぞれわずかに異なり正確な額を知るにはやはり自分で計算できた方がよい、と感じたためです。

「会社員が納める所得税を理解する」に続き、今回は住民税についてまとめます。所得税と共通する部分もありますが、異なる部分もあります。所得税の時と同様にどの会社員でもあてはまる根幹に焦点を当ててまとめます。

「会社員のお金の出入りを理解する」記事を書いてから、社会保険や税金のことが十分理解できていなかったことに気づき、自分のさらなる理解も兼ねて、記事毎にまとめています。前回の「会社員が納める社会保険料を理解する」に続き、今回は所得税についてです。 枝葉まで網羅的に扱うと長くなり逆に消化不良になるため、筆者を含む一般的な会社員に関わるであろう箇所に焦点を当ててまとめます。

皆さんは社会保険料の仕組みについて、どれくらい理解していますか。少し前の筆者のようになんとなくレベルの方であれば、本記事で概要をつかむのに役立つはずです。 筆者は社会人として働き始めてから、社会保険料は自動的に天引きされるので理解してもしょうがない、とこれまで特に気にすることもなく過ごしてきました。ただ、FIREを意識するようになり会社員ではなくなったらこの扱いはどうなるのか、と調べはじめてようやく理解できてきました。同時にもっと早く知っておけば...と感じましたので、今回はFIREを目指す方向けに、筆者なりに理解した社会保険料についてまとめます。

筆者は会社員生活を開始してから、家計簿をつけつつ余裕資金で投資し、自分なりに資産形成に取り組んでいるつもりでした。ただ、昨年2024年にFIREを意識し始めて「会社員生活を辞めても今の水準を維持した生活ができるか」を検討する際にこれまで以上に自分の収入や支出について調べたところ、もっと早く知っておけばよかったという制度や仕組みがいろいろとありました。 本ブログではFI（経済的自立）を目指す人ができるだけ早い段階で知っておくべきと感じたことを、筆者なりにまとめていきたいと思います。まずは前提となる会社員のお金の出入りの理解からはじめます。

前回は筆者の投資歴と今後の投資計画について紹介しました。今回はアセットアロケーションを作成して、これまでの投資内容を把握するとともに、今後の投資計画を検討した過程を紹介します。 アセットアロケーションとは 投資の本や記事などを読んでいる方は、アセットアロケーションやポートフォリオという用語を目にしたことがあると思います。筆者自身、理解が曖昧でしたのであらためていくつかのサイトを確認しましたが、アセットアロケーションは投資対象（資産）とその割合を決めること、ポートフォリオはアセットアロケーションの内訳を具体的に記載すること、という解釈で問題なさそうです。 アセットアロケーションは自分の年齢や目標に合わせて、適切な資産配分を検討して投資方針を決めるために活用します。ここでは、筆者がアセットアロケーションを作成した過程と、その内容を踏まえて決めた今後の投資計画を紹介します。

現在の会社は2025年12月末に退職するのですが、既に業務の引継ぎも終えて有給休暇に入っているためFIREに近い感覚で日々を過ごしています。 今回は私が投資を始めてから、これまでにどのような種類の投資や制度を活用してきたか、さらにFIRE生活を開始する2026年以降の投資計画を紹介します。FI(経済的自立)を目指す人にとって参考の1つになればと思います。